【Thesis】NLPについてちょっとまとめ 25.9.2010

Nuero Linguistic Programming(神経言語プログラミング、以下NLP)は、「心理学」と「言語学」をもとに体系化された「実践的コミュニケーション心理学」である（加藤 2009）。「五感と言語による体験が脳のプログラムを作り、行動を決定している。」ということを前提に、学習の4段階プロセス（「無意識的できない」→「意識的できない」→「意識的できる」→「無意識的できる」）を経て、物事をできるようにすることを目的としている。

脳や意識にはいくつかの特性がある。その端的な特徴は脳は「想像」と「現実」の区別がつけられないという点だ。人生は無意識によってコントロールされているとも言え、ゆえに言葉の力で意識を方向付け無意識をコントロールすることには大きな効果がある。

　NLPについて考えるためには、まずコミュニケーションにおける情報のあり方について考える必要がある。まず前提としてコミュニケーションの意味は、受け取る側の反応にあることが挙げられる。そして、次に留意すべき点が3つある。

まず1点目はコミュニケーションの9割は非言語の情報であるということだ。著名なメラビアンの法則でもコミュニケーションの実験において、話の受け手側に伝わる情報は、話の内容などの言語情報が7%、口調や話の早さなどの聴覚情報が38%、見た目などの視覚情報が55%の割合という結果が出ている（Wikipedia 2010）ゆえに、コミュニケーションにおいては言語情報ではなくその他の非言語情報が主なものであることを留意する必要がある。

　次に2点目は、言葉伝える段階で変容するということだ。まず、言葉にすることで情報は「省略」されてしまう。そのため、質問で省略された情報を復元していくことがコミュニケーションでは重要となる。また、言葉は受け手によって捉え方が変わってくる。その顕著な例としてフィルタリング（歪曲）、ジェネラライズ（一般化）が挙げられる。情報が伝播する過程で歪曲されたり、一般化され、もともと保持していた意味から離れてしまうことは日常でよく見かける事象である。この点にも留意しなければならない。

　そして3点目は、言葉を相手に伝えるためには「信頼関係」が重要な因子になる。信頼関係がない相手の言葉を人は受容することはなかなか無い。逆に信頼関係がある相手の言う事に関しては、良かれ悪かれ人は従う傾向がある（例えば新興宗教の教主と信者もこの関係だと言える）。フランス語で「橋」という意味の言葉を使い、人と人と間に信頼関係の橋が渡されている状態をラポールのある状態と言う。コミュニケーションにおいて、信頼関係が重要であることも留意しておくポイントである。

　以上の点を踏まえ、何点かNLPの特徴を挙げてみたい。
　第一に特徴的なのは、NLPではコミュニケーションにおいて「優位感覚」というものを規定している点がある。上記でも記載したようにコミュニケーションの9割が非言語であり、人は五感をフル活用しながらコミュニケーションを取り合っている。そしてNLPでは五感に加えて人にはそれぞれ「優位感覚」という感覚が存在しているとしている。優位感覚には3つの種類がある。視覚（Visual）優位、聴覚（Auditory）優位、身体感覚（Kinesthetic）優位である。それぞれの頭文字をとりVAK理論とも言われる。例えば視覚優位の人は図など視覚的な要素を用いて物事を考える傾向がある、聴覚優位の人は物事を論理的に捉えることができ、自分の内面とのタイを重視しながら会話を行うなどの特徴がある。この優位感覚を考慮しながらコミュニケーションを図ることは、より効果的なコミュニケーションを行う上で重要となる。

　次にリフレーミングもNLPを特徴づける要素である。リフレーミングとは特定の行動に対して、枠組みや視点を変えて、本人にとっての意味づけを肯定的に言い換えることである。ポジティブシンキングと似ているように感じるが、ポジティブシンキングがリスクとなり得る状況や要素を半ば無視してしまうことが多いのに対して、リフレーミングは安易に問題を解決せず、枠組みを変えることを重要視する。

　リフレーミングには2つの種類がある。まず1つは状況のリフレーミングであり、これは特定の行動を起こしている環境や状況を役立つ場面へと言い換えることを目的としている。もう片方は内容のリフレーミングで、こちらは状況は変えず、本人にとっての意味づけを肯定的に言い換えることを目的としている。

　そして、脳と無意識の作用を利用したアンカリングという手法もNLPの特徴である。アンカリングには、リソース・アンカー、スタッキング・アンカー、空間アンカーなど、いくつかのアンカリング方法があるが、その目的とする所は、「情報」と「反応」を結び付け、役立たせる状態を作ることにある。例えば、大人数の前でプレゼンテーションを行う際に、特定の行動をアンカリングすることで自身の心理状態をニュートラルな状態にする、もしくは脳を活性化させプレゼンテーションに挑むなどの状況を作り出すことができる。

　以上のように、NLPには「コミュニケーション」というものを考える上で、勉強になる点が多く、またコミュニケーション以外の点でも勉強になることが多い。今後も知識のインプット・アウトプットを行っていきたいトピックの1つである。

参考文献
「手に取るようにNLPがわかる本」　加藤聖龍著　かんき出版
「自分とまわりを変える　魔法のNLP実践トレーニング」　椎名規夫　明日香出版社
Wikipedia

【Thesis】9日分の成果

ロジックの破たんあり、
誤字脱字ありと色々苦笑いですが、これが今の自分の実力だと戒める意味で載せておこうと思いますｗ

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目次
Ⅰ：現在の日本が抱える問題
a.労働人口の減少による生産力の低下
b.労働生産性の低迷
c.解決していくべき問題
Ⅱ：ホワイトカラーの働く理想のvision
Ⅲ：在宅勤務支援政策に対する評価
a.政府の在宅勤務促進政策
b.政府の具体的な推進事業
c.導入後のメリットと導入割合
d.テレワーク導入の現状
Ⅳ：政策提言
a.テレワークの分析と政策の方向性
b.政策目的
c.政策コンセプト
d.具体的な政策案

Ⅰ：現在の日本が抱える問題
a.労働力人口の減少による生産力の低下
現在日本は労働力人口の大幅な低下という問題に直面しようとしている。
労働力人口（正規雇用・非正規雇用を含む）は6年間で100万人減少している。
また、現状が続いた場合、生産年齢人口は2009年の8146万人（総人口に占める割合64．1%）から減少し続け、2055年には4595万人（同51.1%）になるという予想が出されている。労働力は経済発展のために最も基本になるものであり、労働力人口減少による経済力・国際競争力の低下を防ぐために、また労働力人口減少による労働者への負担増を回避するためにも、この現状に対して対策を講ずる必要性がありその解決策として現在市場に参加していない潜在労働力を市場へ参加させる必要があると考える。
　
潜在的な労働力としては、女性・高齢者・障害者が挙げられる。

まず初めに、女性に関して現在日本はHDI（人間開発指数）世界8位にも関わらず、GEM（ジェンダーエンパワメント指数）は世界54位となっており、女性の労働力を活かし切れていないことは明らかである。

この背景としては、結婚・出産で一度退職するケースが多いことが挙げられる。この問題の理由は主に、女性の負担となる育児の問題に関して、「職場の理解が得られない」・「収入の減少による家計への影響」といった理由から育休を取れない現状や（こども未来財団　2001年）、女性の育休取得率が平成16年度で70%を超えているにも関わらず、そのパートナーである男性の取得率は極めて少なく（厚生労働省　2005年）、仕事を継続しながら育児をすることが難しいということが原因だと考えられる。

次に高齢者について述べたい。60歳以上の高齢者の数は2055年までに総人口の40%になるという予測が出ている（厚生労働白書　平成20年）。しかしながら、2006年の時点で967万人の60歳以上の労働力は2030年の時点においても1000万人程度であり、横ばいであるという予測が出ている（厚生労働白書　平成20年）。この事から高齢者の雇用機会が不足していることが考えられる。またこの点について別の観点から言えば、被介護者の増加による介護人員の確保という問題が発生する。この点に関しても労働者の負担が今後ますます増加していくであろうことが伺われる。

最後に障害者の雇用に関しても、2005年時点で約350万人存在する身体障害者のうち、2003年時点では障害者雇用は約37万人に留まっているのが現状である（厚生労働省　2003・2005）。また障害者雇用推進法の施行後も障害者の雇用は進んでおらず、障害者の在職状況（法定雇用率2.1%）は国家機関で達成割合100%に対して、民間企業（法定雇用率1.8%）における達成割合は73042社中で44.9%に留まるなど、まだ障害者の雇用は完全には普及していない（厚生労働省2008）。

このような問題に対して、何かしらの政策を打つか打たないかで、図1からも分かるように労働力人口に約600万人の差が出るという予測が出ている。

b.労働生産性の低迷
　
上記の問題とは別の点で、日本の労働生産性が極めて低いという問題がある。
OECD（2007）によると、世界と比較して、日本の雇用者1人辺りの労働時間は非常に長いものとなっており、上記の図からも分かるように先進国の中では群を抜いて長いと言える。
しかしながら、その一方で日本の労働生産性は極めて低く、OECD加盟30ヵ国中20位、主要先進国7カ国中最下位となっている。加えて、2001年の国土交通省の将来のGDP推計予想に係り、労働生産性は今後も現状と大差ないという見解を示している（国土交通省　2001）。
従来、労働時間に比例して生産量も向上していくものであるが、今後日本では低い労働生産性がネックとなり生産力が低下していくと考えられる。

c.解決していくべき問題
　上記の「就業人口の不足」、「低い生産性」という2点から、日本は今後国家として生産力不足という問題を抱えることが予測される。

これは企業としては競争力の低下、労働者としては1人当たりにかかる負担の増加という点に影響していくと考えられる。
　故に生産力の確保という観点から、その阻害要因となっている高齢者・障害者の労働機会不足、女性が働きづらい労働環境、低調な労働生産性という点を政策によって解決していくことが重要だと考えられる。

Ⅱ：ホワイトカラーの働く理想のvision
私たちは国家が求めるホワイトカラーの働き方に対する理想のビジョンとして、
ホワイトカラーが多様な働き方を認められる環境の中で、高い生産性を発揮できる場が理想であると考える。

この理想を達成することで、現在労働力として活用されていない人材を積極的に市場へと参加させ労働力を確保するとともに、高い労働生産性を発揮できると考えられる。
また、その結果として国家としての生産力の低下を防ぎ、日本経済の発展を目指すものとする。

Ⅲ：在宅勤務推進政策に対する評価
a.政府の在宅勤務促進政策
政府は、基本的にテレワークを活用して行う在宅勤務を促進している。
そして、そのvisionは、仕事と育児の二者択一ではなく、多様な働き方を認めることで両者を達成できるような方法を選択できるようにし以下の点を達成することだと考えられる。

・育児や介護と仕事が両立しやすいようにすることで、女性や介護者や障害者・高齢者といった人々が自らの能力を労働市場において有効に活用できるようにする。
・テレワークにより、親が子供とふれあう機会を増やす
・少子高齢化の影響を克服し、企業活性力の向上と国際競争力を確保する
・都会のオフィスに縛られない労働環境により、地方を活性化させる
・交通負荷の軽減により、CO2排出量を削減する

b.政府の具体的な推進事業
・ テレワークに関する労務管理についての相談・助言を行うテレワーク相談センターを拡充するとともに、テレワークセミナーやテレワークシンポジウム、講習会の開催により、適切な労働条件下でのテレワークの普及促進を図る。また、在宅での就業形態による発注者とのトラブル等に対する相談援助等を実施している。
・ テレワークの推進に不可欠となる高度な情報通信ネットワークを構築することによって、社会のIT化とともに推進している（総務省）
・ 経済界・学識経済者、関係省からなるテレワーク推進フォーラムを設立。テレワークに関する情報交流や調査研究セミナーの実施などを行っている
・ テレワーク環境整備税制システム＝シンクライアントシステムに対する固定資産税を3分2に減税する税制特例期間を設けていた。（平成19年4月1日～3月31日）
・ 各種調査研究事業（総務省、国土交通省、厚生労働省、経済産業省）
・ 各種実証実験事業（総務省、国土交通省、厚生労働省）
・ テレワーク試行体験プロジェクトの委託（厚生労働省）
といったものが挙げられる。

c.導入後のメリットと導入割合
導入した際に想定されるメリット及び、導入後の効果は以下のようなものになる。
導入時のメリットは政府発表の「テレワーク人口倍増アクションプラン」、導入後の効果は社団法人日本テレワーク協会の資料に準拠する。
企業の在宅勤務導入後に成果の出た効果
・約6割の労働者の業務の生産性が向上。
・約4分の1の労働者のチーム業務の生産性が向上。
・約8割の労働者の家族と過ごす時間が増加。
・約7割の労働者の育児負担が減少
・約9割の労働者が在宅業務の継続実施を希望。

社団法人日本テレワーク協会　2005年
「在宅勤務の効果について」
政策導入により得られるメリット
・少子化、高齢化問題への対応
・家族のふれあい、WLBの達成
・地域活性化の推進
・環境負荷軽減
・有能、多様な人材の確保、生産性の向上
・営業効率の向上・顧客満足度の向上
・コスト削減（オフィス）
・災害等に対する危険管理
・雇用創出
・就業労働人口減少の緩和

企業は在宅勤務導入によって一部生産性の向上などの効果を出している。また労働者という視点から見ても、家族との時間が増える、自分の時間を確保できるといった一定の効果が出ている。
しかしながら、上記のようなメリット・効果があるにも関わらず、在宅勤務は現状あまり普及をしていない。

d.テレワーク導入の現状

国家機関で見れば、厚労省・経産省・総務省・国交省がそれぞれの意向でバラバラに動いており、統一的な観点からの政策が欠けている。
また、企業という点で見てもJILPTが99社を対象に取ったアンケートによると、テレワークを実施している企業は15%のみとなっている（JILPT 2007）。
テレワークの普及拡大し、政府がその目標としている「2010年までに2005年比でテレワーク人口比率の倍増を図り、テレワーカーの就業者人口に占める割合2割」（2005年 1000万人就業者人口の15%→2010年→1295万人）の達成は困難だと言えるだろう。

普及を妨げているデメリットとして、想定されるデメリットと、実際に企業が導入をためらう理由として以下の点が挙げられる。

企業が在宅勤務に対して課題に思う点
・労働時間管理ができない
・情報セキュリティ対策に不安
・成果の評価がなされるのか不安
・長時間労働の可能性
・コミュニケーション不足
・コスト負担の増加

社団法人日本テレワーク協会　2005年

在宅業務に対する個人としてのデメリット
・長時間労働になってしまう
・コミュニケーション不足
・協働作業への障害
・メンタルヘルスの不安

上記の点から、テレワーク政策が進まないという現状が導き出される。

Ⅳ：政策提言
a.テレワークの分析と政策の方向性
まず生産性に関しては、確実に向上が期待できるものではないと考える。テレワークを導入することによって、生産性が上がったというデータも存在するが、そもそもとして、テレワークは在宅勤務の範疇をこえたモバイルワークも含み、モバイルワークの効率性を考慮すると、単純にテレワークによる在宅勤務での生産性が上がったとも認められないところもある。さらに、家庭にもさまざまな阻害要因があり、またピアプレッシャー（同僚の目）にもさらされないことで、在宅労働者が集中できない環境におかれることもあるのではないかと考える。また依然として、チームで仕事をする日本的職場にはなじまないという声も聞かれる。
部分在宅制と完全在宅制という大きな2つのものについて考えると、部分在宅制では育児・介護、雇用創出についてのテレワークのメリットが十分に達成されないのではないかと考える。なぜなら、育児・介護の負担軽減や障害者や労働者の労働市場への参加については、常に在宅状態にあることにより優位性が発揮されることから、部分在宅制では完全在宅制ほどの効果は望めないからである。
これらの我々が分析したテレワークの特性と我々が考えた問題意識、ホワイトカラーに対する理想の働き方を照らし合わせ、それらを総合して、一番の効果が得られる政策の方向性としては、テレワークによる完全在宅勤務制を用い、労働力人口を増加させることだと考える。
労働力人口を増加させる要素として、女性労働者のさらなる労働市場への参加、障害者及び高齢者の労働資源としての活用が挙げられる。
なかでも、テレワークが育児による女性の離職を防ぐことにおいて効果を発揮しているので、その部分に焦点をあてた政策を立案する。

b.政策目的
女性労働者の育児による離職を防ぐ。
それにより、労働力人口の増加を図る。

c.政策コンセプト
育児期の一定期間に仕事と育児の両立を可能とするために、完全在宅勤務制でのテレワークを推進する。
女性労働者の育児による離職を防ぐことを目的としているが、この完全在宅勤務制でのテレワークの推進の対象者は男女双方である。
これは女性のみを対象者とすると、女性が育児、男性が仕事という性的役割分業の意識をますます進めることになり、「多様な働き方を認められる」という我々が理想とするホワイトカラーの働き方のvisionの実現を阻害することになるからである。

d.具体的な政策案
　「育児期におけるテレワーク推進法」を制定する。
「育児期におけるテレワーク推進法」
・育児期間のみ完全在宅勤務によるテレワークを労働者に認めるよう、企業に促す。
・その対象は、就学前の子を持つ労働者とする。
・対象となるのは男女双方である。これは女性のみを対象者とすると、女性が育児、男性が仕事という性的役割分業の意識をますます進めることになり、「多様な働き方を認められる」という我々が理想とするホワイトカラーの働き方のビジョンの阻害要因となるからである。
・新たにテレワークを導入する企業に対して、補助金を与えることでテレワーク導入に際しての企業の負担を軽減する。中小企業に対しては大企業よりも手厚く補助金を支給し、導入に積極的な企業には重ねて補助金を支給する。

本法を成立させることによって、
・テレワーク導入の目的に対する政府のスタンスを一元化し、明確にする。
・テレワーク導入の目的を明確にすることで、企業のテレワークへの関心を増やし、一層の導入を図る。



参考文献
厚生労働省　「労働経済白書」　2007年
国土交通省　「交通需要推計検討資料」2001年
首相官邸　「テレワーク人口倍増アクションプラン」2007年
財団法人　日本生産性本部　「労働生産性の国際比較　2007年版」　2007年
独立行政法人労働政策研究・研修機構　2009年　http://www.jil.go.jp/outline/index.html

【Thesis】ラブホテル研究

日本にあって、外国にない。
そんな不便さ、もとい不思議さから留学中から興味を持っていたラブホテル。
というのは建前で助平心だけで関連書を3冊読んでしまったので、ここらでちょっとまとめておこうと思います笑

「ラブホテルについて　男・女・経営からの視点」
Ⅰ：ラブホテルの歴史
Ⅱ：男女の視点から見るラブホテルの変容
Ⅲ：経営・投資の視点からみるラブホテル

Ⅰ：ラブホテルの歴史
亜美井（2008）と金（2008）の調査をまとめると、ラブホテルの歴史は戦後の連れ込み旅館を発祥とし、そこでは、四畳半に布団一式的な簡素なものであった。他の宿泊施設と区別するために「♨」マークをつけていて、これがひっくり返ったクラゲみたいだったことから、「逆さクラゲ」というネーミングが流通していた。その後郊外の高速道路沿いに休憩所としてできたモーテルがラブホ的機能として使われるようになり繁盛、一世を風靡する。そのような変容の後、新風営法の影響などから都市部ではデザイン・ホテル的なお洒落で清潔なラブホテルが登場し、男性の欲望が具体化されたような設備（SM設備、スケベガラス付き浴室等々・・・）はニーズ的観点からも法律的観点からも次第に淘汰されていくようになり、現在、私たちが日々使用するような清潔感のあるホテルが多く立ち並ぶ」ようになったと言える。

Ⅱ：男女の視点から見る日本人のセックス観
金（2008）は、ラブホテルは今後、「憩い」の場として、シティホテルとの差別化を図りながら進化していくのではないかと考えており、ラブホテルが女性の意見を取り入れて清潔化・デザイン化していることには肯定こそすれ、特に不満を述べるようなことはしていない。しかしながら、一方で、亜美井（2008）は、現在ラブホテルの売上が落ちてきた一因として、女性の表層的な意見や、それに迎合するある種のフェミニスト的姿勢からラブホテルが総じて清潔・お洒落・安心といった要素を重要視する「おとなしい」ホテルになり、以前より非日常性を欠いていることを挙げている。これは日本人の性に対する考え方を考察するという点から面白い意見だと言えるだろう。私自身の経験的観点から言えば、外国では日常的にセックスをするとなると家、もしくは野外という傾向が強かった。野外というのは非日常的であると思うが、家の寝室は確かに非日常性を欠く場であると言える。満足度は個々人のものであり、計る術もないが、外国人はそれで満足している節はある（もちろんバカンスなどで非日常的な地域へと行き、そこで日常的には味わえないセックスを楽しむのだとは思うが）。しかしながら、日本人はそうではないように感じる。亜美井（2008）が著書の中で「日本人は器で食事をし、外国人はカロリーで食事をする」といったような表現をしているが、ここに日本人の精神の機微が表れているのかも知れない。日本人は非日常性とそれにともなう性的愉悦感、高揚感を求めてラブホテルい行く、それ故に亜美井（2008）は、ひと昔前、その非日常性を演出していた回転ベッド等の装置や、新風営法で禁止された、また世間のトレンドによって廃れていった、ある種男性的なエロティズムを凝らしたデザインが必要なのだとしている。この点は金（2008）と真っ向から対立しており、それぞれ1つのサンプルしかないので、確実性を持っていうことはできないが、男女で意見が分かれて面白いと言える。

Ⅲ：経営・投資の視点からみるラブホテル
山村（2005）は、ラブホテルは小売業務と違い、また他のホテル産業とも違い、店が近隣に立つことで確実な集積効果を狙える珍しい産業であり、かつ2兆円もの規模がある市場（2005年当時）だと推定している。金（2008）もラブホテル業の利益率の高さについては著書で言及している。5年に一度は必ずリニューアルする必要がある（山村）というネックはあるが、経営戦略の設計と、ラブホテルの設計自体を間違えなければ、高い確率で利益を上げ続ける可能性が高く、ラブホテルという事業分野には名声的側面から大手の企業が進出しにくいという点からも、ラブホテル経営・投資というのは想像以上に旨みがある物件だと言える。
【1589文字】

参考文献
「ラブホテルは今日も満室！！」　山村剛人　2005年　ゴマブックス株式会社
「ラブホテル進化論」　金益見　2008年　文芸春秋
「現代を読み解くラブホテル人間学　欲望のマーケティング」　亜美井新　2008年　経済界

なんか、よく分かんないけど、今まで一番真面目に書いたレポートな気がする笑

ブログ読者にどんな人間なんだと人間性を疑われそうなので、今日からはちょっと真面目にサブプライム問題の勉強をしたいと思います笑

【Thesis】第二次世界大戦後の途上国開発戦略の変容

あー二日酔いで頭が痛い。
そしてカラオケで傷めた喉が地味に痛い。。。

I'm not in good condition at all
です。

さて、今朝掲示板を見て、開発経済論のテストはレポートだったことを知りました苦笑
殆ど出ていない授業でしたが、ノートの情報を元になんとかA４一枚分は書きました。
Dでいいから単位下さい、教授。。。

第二次世界大戦後の途上国開発戦略の変容
WWⅡ以後、赤道の南北で経済格差が大きく生じている状態、いわゆる南北問題の解決に向け、港・鉄道・空路といった輸出基盤を確立、当該通貨の信頼回復という定義の下で経済の回復を図るという意見があった。
アフリカの途上国では、分業の確立・道路の存在・市場の存在といった経済発展の基盤が存在していなかったため、産業構造の多様化を目指し、インフラの整備が図られた。構造主義開発経済論の観点では、経済構造を変換することで経済を活性化し、発展へと結び付けていく。
また時を同じくして、改良主義アプローチも試みられ、このアプローチでは新交際経済秩序（NIEO）が重要視された。
さらに、80年代～90年代にかけては新古典派開発論の立場から構造調整の時代へと変遷し、累積債務問題が顕在化するようになった。構造調整は価格メカニズムによる調整能力に依拠しており、均質な合理的経済人が合理的判断と完全情報に基づき利己的競争しあうことにより、資源の効率的配分が実現するというものである。この考え方では開発が失敗するのは政府の責任であるというスタンスがとられた。
　同じく、80年代には新制度派開発論も唱えられ、スティルグリッツの「不完全情報の経済学」に依拠し、万能市場も万能政府も想定しないという点で新古典派開発論とは趣を異にした。この開発論にはレモン（粗悪品）の市場、シグナル理論、エイジェンシー理論などが関連している。また、新制度派開発論の流れを汲む新歴史学派アプローチでは、古典派の経済的自由主義を批判し、自由競争のもたらす弊害を是正するためには国家の介入が必要だと強調した。
　そして1990年代にはA・K・センが登場し、個々の人間を出発点とする潜在能力アプローチを提唱。センの貧困のコンセプトは、「貧困≒潜在能力の欠如」と定義付け、そこに正当な財貨、健康、教育、共同体での交際、労働の機会、性差の平等といった要素・機能が関わるというものである。この考えは世界銀行やUNDPにも大いに影響を与え、後に人間開発・新制度派アプローチへと繋がっていくことになる。
　以上、第二次世界大戦後の途上国開発戦略・アプローチの変容を大まかになぞってみたが、注目すべき点は、当初はインフラや政府・市場といったある種マクロ的なものの在り方ありきであった開発戦略が、個々人の人間という、極めてミクロなファクターを重要視するようになったということであろう。
　軍事力を持たない日本は、ある意味外交の手段として開発途上国に多額のODAを寄付してきた。そのような日本も、この流れから途上国に対する開発援助のあり方を変容させていくことが大いに伺える。
　道路網等の物質的インフラ作りから、個々人の潜在能力を底上げするような、教育制度、社会システムといった制度面でのインフラ作りが、歴史からみて、今後の途上国開発で最も重要な要素となることが言えるだろう。

このレポートは恐らく、間違いだらけでしょう笑

【Thesis】ワーキングプアについて

政策立案コンテストのGEILとビジネスコンテストのKINGで迷っていましたが、自分の適性という意味と知識量で追いつける余地のある可能性が高いという理由からGEILに応募しました。受かるといいなぁ。。。
課題はblogの文章（http://www.geil.jp/geil-event-data.html）を読んで、それに対して考察を書くというもの。
要するに現状の派遣社員をはじめとした非正規雇用者や、それにともなうワーキングプアの問題についてどう思うかというもの。
以下な感じで書きました。

ブログの文章を読んだ感想として、私は様々な問題が背景として存在していると感じたが、ここではその中でも若年労働者にとって歴然とした学歴社会が存在している事、また学歴によって正規雇用からはじかれた人間の多くが非正規雇用者となり、その中から数多くのワーキングプア（※以下WP）（ここでは所定内給与で年収200万円未満の人間と定義する）が発生している現状を問題として取り上げたい。
WPは年々増え続けており、2006年の時点で1000万人を超えている。そして、その中の多くが非正規雇用者であり、なお且つその非正規雇用者の約6割が15歳～34歳の若年労働者という数字が出ている（門倉　2006）。
また、非正規雇用者の中でアルバイトやパートの約9割がWPなのに加えて、派遣社員で46.2%、契約社員・嘱託で42.4%がWPに該当するという数字も出ている（門倉　20006）。
アルバイトやパートには学生やある程度収入のある主婦がその数の中に含まれている事が考えられるので、ここでは非正規雇用者の現状を示す指標として派遣労働者に焦点を当ててみる。増田（2006）によると、派遣労働者は約230万人存在していると言われるが、その中の年齢層は20～34歳で60%を占めていて、なお且つ学歴に関しては大学以上が25%程度なのに対して、中卒・高卒・高専・短大卒等で残りの75%を占めている（増田　2009）。また、渡辺（2009）は派遣労働者の4割～5割の人間が所定内給与200万円以下の生活水準にあると指摘している。
　この事実から、学歴社会によって弾かれた若年の非正規雇用者が数多く存在し、その多くが非常に厳しい生活を強いられているという事が言えるだろう。
　収入という面でみた時、現状では一度非正規雇用者となった人間が正規雇用になることは難しいとされているが、非正規雇用であり続ける場合と、正規雇用であり続ける場合、生涯年収で約5倍程度の差が出るといわれている（門倉　2006）。また、年収が低いということは住宅等の環境や自分自身の勉学・スキルアップに投資できる金額が少ないという事態に繋がり、その事実がより一層WPの立場を苦しくしていると考えられる。
　この問題を取り上げたのは、この現状が続くことで、犯罪件数の上昇や、少子化の助長、また格差社会（富裕層の子供は富裕層に、WPの子はWPに）の促進といった諸問題へと波及していく事が明らかであり、長い目で見れば、日本の国力の低下や社会環境の悪化といった問題へと繋がっていくと考えたからである。
　若年労働者にとって歴然とした学歴社会が存在し、学歴によって非正規雇用者になった人間が苦しい現状にあるという事実は数ある問題の中の1つに過ぎないが、そこから波及し予測される事象は極めて重いものであることを心に留めるべきであろう。
【1108文字】

参考文献
「派遣のウラの真実」　渡辺雅紀　2009年　宝島社新書
「ワーキングプア　いくら働いても報われない時代が来る」　門倉貴史　2006年　宝島新書
「今日、派遣をクビになった」　増田明利　2009年　彩図社

倍率2倍程度みたいですが、どうぞ、受かってますようーに。

【Thesis】Ethical Bankという考え方

WBCで取り上げていたethical bank(倫理的な銀行)。
近年、良くも悪くも実体経済を無視した投資によって莫大な利益をあげる金融機関が世を闊歩していましたが、昨年起こった金融危機・世界恐慌によってその代表格である投資会社・銀行・その他金融機関が合併等の再編に見舞われた。
英国では特に銀行への批判が強いらしく、先月のG8金融サミット前は金融機関が集まるシティでも大規模なデモがあったりとか。。。
てか英国留学時に住んでたトコのご近所なんですけど・・・ｗｗ

そんな中、英国で最近注目を集めているのが上記したethical bank。WBCではトリオドス銀行(Toriodos Bank http://www.triodos.co.uk/)という銀行を取り上げていて、この銀行はHP上で預金を環境分野をはじめとした社会貢献するような人・機関のみに貸し出すことが永続的な違いを生み出すベストな方法だと述べてます。

預金者は実際にこの会社のHPから投資先のリストや詳細を見ることができ、現行の銀行よりも透明性という点にアドバンテージがある。

今回はこの辺で、またちょこっと詳しくリサーチしてから書いてみたいと思います。