【Thesis】第二次世界大戦後の途上国開発戦略の変容

あー二日酔いで頭が痛い。
そしてカラオケで傷めた喉が地味に痛い。。。

I'm not in good condition at all
です。

さて、今朝掲示板を見て、開発経済論のテストはレポートだったことを知りました苦笑
殆ど出ていない授業でしたが、ノートの情報を元になんとかA４一枚分は書きました。
Dでいいから単位下さい、教授。。。

第二次世界大戦後の途上国開発戦略の変容
WWⅡ以後、赤道の南北で経済格差が大きく生じている状態、いわゆる南北問題の解決に向け、港・鉄道・空路といった輸出基盤を確立、当該通貨の信頼回復という定義の下で経済の回復を図るという意見があった。
アフリカの途上国では、分業の確立・道路の存在・市場の存在といった経済発展の基盤が存在していなかったため、産業構造の多様化を目指し、インフラの整備が図られた。構造主義開発経済論の観点では、経済構造を変換することで経済を活性化し、発展へと結び付けていく。
また時を同じくして、改良主義アプローチも試みられ、このアプローチでは新交際経済秩序（NIEO）が重要視された。
さらに、80年代～90年代にかけては新古典派開発論の立場から構造調整の時代へと変遷し、累積債務問題が顕在化するようになった。構造調整は価格メカニズムによる調整能力に依拠しており、均質な合理的経済人が合理的判断と完全情報に基づき利己的競争しあうことにより、資源の効率的配分が実現するというものである。この考え方では開発が失敗するのは政府の責任であるというスタンスがとられた。
　同じく、80年代には新制度派開発論も唱えられ、スティルグリッツの「不完全情報の経済学」に依拠し、万能市場も万能政府も想定しないという点で新古典派開発論とは趣を異にした。この開発論にはレモン（粗悪品）の市場、シグナル理論、エイジェンシー理論などが関連している。また、新制度派開発論の流れを汲む新歴史学派アプローチでは、古典派の経済的自由主義を批判し、自由競争のもたらす弊害を是正するためには国家の介入が必要だと強調した。
　そして1990年代にはA・K・センが登場し、個々の人間を出発点とする潜在能力アプローチを提唱。センの貧困のコンセプトは、「貧困≒潜在能力の欠如」と定義付け、そこに正当な財貨、健康、教育、共同体での交際、労働の機会、性差の平等といった要素・機能が関わるというものである。この考えは世界銀行やUNDPにも大いに影響を与え、後に人間開発・新制度派アプローチへと繋がっていくことになる。
　以上、第二次世界大戦後の途上国開発戦略・アプローチの変容を大まかになぞってみたが、注目すべき点は、当初はインフラや政府・市場といったある種マクロ的なものの在り方ありきであった開発戦略が、個々人の人間という、極めてミクロなファクターを重要視するようになったということであろう。
　軍事力を持たない日本は、ある意味外交の手段として開発途上国に多額のODAを寄付してきた。そのような日本も、この流れから途上国に対する開発援助のあり方を変容させていくことが大いに伺える。
　道路網等の物質的インフラ作りから、個々人の潜在能力を底上げするような、教育制度、社会システムといった制度面でのインフラ作りが、歴史からみて、今後の途上国開発で最も重要な要素となることが言えるだろう。

このレポートは恐らく、間違いだらけでしょう笑